確かな基本構造
東日本大震災以降、より高まる耐震性への関心。
東日本大震災以降、建築物の耐震性への関心はより高まっています。
「コンシェリア」シリーズでは、オーナー様に安心してお持ち頂くため、また居住者様に安心して住んで頂くため、様々な策を講じています。
耐震基準と新耐震基準
1920年 市街地建築物法制定
旧耐震基準
1950年 建築基準法制定…震度5程度の地震に耐えうる住宅
新耐震基準
1981年 建築基準法改正（新耐震基準）…震度6強から7程度の地震で倒れない住宅
阪神･淡路大震災（1995年）を受けて
2000年 品確法性能表示制度スタート（構造などに耐震等級が盛り込まれる）
構造計算書偽造問題（2005年）を受けて
2007年 建築基準法改正（構造計算適合性判定の導入や建築確認手続きの厳格化）
2008年 建築士法改正（構造一級建築士や設備一級建築士の創設、建築士の定期講習義務付け）
2009年 住宅瑕疵担保履行法 施行
新耐震基準では
- 頻繁に起こる大きさの地震に対しては、建物の構造に損害がないようにする。
- 滅多に起こらないような強い地震に対しては、建物が損壊するような致命的な被害を回避し、建物内及びその周辺の人に被害がないようにすることを目標とする。
このように、地震による倒壊を防ぐだけではなく建物内の人命を守ることに主眼がおかれています。さらに2007年の建築基準法改正で、新耐震基準に則って施工されているかの確認が厳格化されています。
耐震等級 ［構造躯体の倒壊等防止・損傷防止］
構造躯体の「倒壊等防止」・「損傷防止」という2つの観点から構造躯体の強さが確保されているかどうかを表示しています。
| 項 目 | 実施内容 | |
|---|---|---|
| 構造の安全に 関すること |
構造躯体の 倒壊等防止 |
極めて稀に（数百年に一度程度）発生する地震による力 （建築基準法施行令第88条第3項に定めるもの※1） に対して倒壊・崩壊等しない程度 |
| 構造躯体の 損傷防止 |
稀に（数十年に一度程度）発生する地震による力 （建築基準法施行令第88条第2項に定めるもの※2） に対して損傷しない程度 |
|
※1 建築基準法施行令第88条第3項に定めるもの
気象庁の震度階で震度6から7程度のに相当します。これらは阪神・淡路大震災において神戸で観測された地震の揺れに相当します。ただし、実際の地震発生時に建物が倒壊・崩壊しないことを保証するものではありません。
※2 建築基準法施行令第88条第2項に定めるもの
震度5強に相当します。ただし、実際の地震発生時に建物が損傷しないことを保証するものではありません。
東日本大震災で首都圏でも被害を受けた液状化現象とは？
砂質土がゆるく堆積してできた地盤が、地震などの振動を受けることによって液体のような泥水状態になる現象。
部分的に陥没して、建物や地中の配管類に損傷を与えることもあります。海沿いや埋立地で発生しやすい現象ですが、台地でも旧河道や谷を砂質土で盛土造成したところは液状化のおそれがあります。
地震発生前
砂粒子同士が「骨格」を作り、自ら及び上に乗る構造物の重さを支える。
地震発生後
砂粒子同士の「骨格」が崩れ地盤が泥水になり構造物の沈下の原因になる。
対策
「コンシェリア」シリーズでは、基礎構造を杭構造とすることで、周辺地盤に液状化が生じても建物の構造体に大きな影響が出ないよう配慮しています。
- マンション周辺に液状化現象が起こりマンションの構造体に影響がでなくとも、電気、上下水道、ガスなどのインフラが配管破損等での影響が出ることが予想されます。
精密な設計のために 地盤の調査
建築物を設計するためには、建物荷重を支える地盤の強度・性質を正しく把握する必要があります。
「コンシェリア」シリーズでは、設計段階において地盤耐力※1を標準貫入試験※2等による調査を実施。
その試験によって得られたN値※3等のデータの分析によって適切な建物支持構造を選定しています。
また、試験データの結果や採取した土質サンプルは、構造設計に反映され工事中は施工管理のため施工現場に保管されています。
※1 地盤耐力
地盤が建物荷重に耐えられるかどうかの地盤の強さ
※2 標準貫入試験
土の硬軟及び締まり具合をN値で測定し、地層ごとに強度を把握。加えて土のサンプルを採取するための試験。
※3 N値
標準貫入試験で得られる数値で、試験体が300mm貫入するのに必要な打撃回数をN値といい、一般的に大きくなれば堅く良い地盤とされる。
様々な分析を実施 土壌汚染の調査
「コンシェリア」シリーズでは、開発用地において、土壌汚染対策法等に基づく調査のみならず、自主的に土壌汚染等の調査を行っています。地歴調査（過去におけるその土地の利用状況）や現地調査の他、必要に応じて専門家による詳細調査等を行い、関係法令の規定に準じて、適正な対策を実施しています。
強固に建物を支える 杭基礎構造
「コンシェリア」シリーズでは、構造規模・地盤調査等から構造計算を行い、そのデータに基づき杭を適切に配置し、確実に支持層地盤まで建物荷重を伝達させる基礎形式として現場造成杭による杭基礎構造を採用しています。
※コンシェリア大崎CROSSIAの場合
柱と梁を守る 構造スリット
地震時に発生した力が柱や梁などの主要な構造部に大きなダメージを与えることを避けるため、建物にスリットを入れ、力の集中を防いでいます。
柱を強くし耐震性を高める 閉鎖型フープ
柱には主筋とコンクリートを強固に拘束する閉鎖型フープを採用しています。
構造強度を高める ダブル配筋
主要構造部となる壁の配筋は、2列に配したダブル配筋を採用。従来のシングル配筋よりも優れた耐久性を発揮。さらにコンクリートのひび割れ対策の効果もあります。
鉄筋を保護する かぶり厚
鉄筋の保護にも重要なかぶり厚は建築基準法で定める基準をクリア。アルカリ性のコンクリートが酸化しやすい鉄筋を守ります。
※物件によっては、設備、仕様が異なることがあります。詳しくは、各物件ホームページ又は弊社社員までお問合せ下さい。
