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構造

都心生活心地よくサポートする充実の設備・仕様

STRUCTURE

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    地盤調査を反映した耐震性の優れた基礎構造

    ○地盤:地震に強い建物づくりには、強固な地層を支持地盤とすることが重要です。本物件では、地下約36m、N 値50 以上の支持層を建物を支える支持地盤としています。
    ○基礎構造:本物件では支持層にアースドリル工法により、拡底杭を8 本打ち込んでいます。


    地盤調査

    当マンションでは、地盤の許容支持力を正確に割り出すために、事前に敷地調査と、標準貫入試験などの地盤調査を実施しています。

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    断熱仕様の外壁

    外壁に面する内壁に、発泡ウレタンフォーム断熱材を吹きつけることにより、外気温との差による室内の結露防止に配慮しています。

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    ダブル配筋

    主要な壁には縦横に組んだ鉄筋を二重に配したダブル配筋を採用。

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    閉鎖型フープ

    構造計算に基づいて、柱には主筋とコンクリートを強固に拘束する閉鎖型フープを配しています。

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    かぶり厚

    鉄筋を保護する意味でも重要なかぶり厚※についても、建築基準法で定める数値をクリア。アルカリ性のコンクリートが、酸化しやすい鉄筋を守ります。
    ※【かぶり厚】鉄筋コンクリート外側までの距離

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    戸境壁

    ■乾式耐火遮音壁
    戸境壁には石膏ボードと軽量鉄骨下地の組み合わせにより高い耐火・遮音性能を備えたスタッド構造を採用しました。

    ■約200m厚のコンクリート壁
    隣接住戸の生活音の伝わりの軽減やプライバシーに配慮して、約200mm厚の戸境壁を採用しています。

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    コンクリート強度

    設計基準圧縮強度36〜45 N/m㎡の高い強度を持つコンクリートを使用しています。

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    排水管遮音対策

    気になる排水管の水の流れる音を軽減するため、遮音対策を施しました。(居室に面する場所のみ)

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    二重床工法・二重天井

    スラブの厚さを約180mmとし、遮音性に優れたLL-45等級の置床システムを採用。スプーンや食器等の落下音(軽量床衝撃音)が階下へ漏れるのを軽減します。また、二重天井とすることで、将来のリフォームやメンテナンスへの対応に配慮しています。

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    構造スリット

    地震時の力が建物の中心部等に集中することで歪みや亀裂が発生することを考慮し、建物にスリットを入れ、力の集中を防いでいます。(非耐力壁のみ)

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    防音サッシュ

    防音性に配慮し、遮音性能T2(30等級)の防音性能を備えた高性能サッシュを採用。
    ※建物の構造によって遮音効果は異なります。
    ※右記のイメージ図は防音サッシュの性能を表したもので、サッシュにより音が平均約30db(500Hz以上の場合)軽減される製品を採用していることを表しています。

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    冬暖かく夏涼しい断熱構造

    屋上や壁、住戸最下階の床裏などには断熱材を入れ、建物全体を包み込むように断熱対策が施されています。これにより、夏の冷房効率、冬の暖房効率を高めます。

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太陽光発電システムとは

太陽光発電システムは、屋上に設置した太陽電池モジュールを使い、太陽のエネルギーで発電するシステムです。太陽光だけを使用するため石油等のCO2を排出する化石燃料を使わないクリーンなエネルギーとして国から推奨されています。

太陽光発電しくみ

太陽電池モジュールを使って発電した電気はパワーコンディショナーという変換機によって住環境で使用できる電力に変換されます。「コンシェリア東京 AQUA VERT」では太陽光発電システムによって供給された電力を東京電力に売却し、管理組合がその収入を得て組合の経済的負担を軽減します。

マンションの屋上を有効活用すると同時に建物

パネル下部の防水保護

パネル自体が屋上の防水層を紫外線から保護。

断熱効果

直接的な日光をパネル及び架台が受け止めるため、屋上直下に対する断熱効果を発揮します。

売電の流れ

1.日中発電した電気を電力会社に売却します。
2.コンシェリア東京 AQUA VERT管理組合が所有者を代表して売電収入を得ます。

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  • 太陽光発電量に対する売電形態:全量売電。 ※管理組合が区分所有者を代表して電力会社と売電契約を行い、その収益を得ます。
  • 売電収入は年一回支払われ、年間売電収入については、課税額・必要経費等の調整額を除外しています。
  • 発電量及び売電収入は初年度の計算です。数値は参考値であり、太陽光発電電力量を保証するものではありません。
  • 売却価格は現在から20年は固定価格で、以降は変更になります。年間発電量は菱和テクノサービス株式会社の予測データとなります。(2015年2月)
  • CO²削減量はH18年度版JPEA表示に関する業界自主ルールに基づき算出しています。