おかげさまで、このマンションは完売いたしました。
販売中の投資向けマンション コンシェリアの一覧はこちら

構造

きめ細やかに配慮した基本構造

  • 耐震性に優れた壁構造

    耐震性に優れた壁構造

    【壁式構造】
    柱と梁で建物を支えるラーメン構造に対し、「壁」という「面」で建物を支える構造を「壁式構造」といい、主に低層の建物に採用される工法です。
    柱や梁型が室内に出ない為、室内空間を有効に使うことができます。

    ※天井面には設備配管の為の下がり天井が通ります。
    また構造上、一部の住戸には梁型が出る場合があります。

  • 冬暖かく夏涼しい断熱構造

    冬暖かく夏涼しい断熱構造

    屋上や壁、住戸最下階の床裏などには断熱材を入れ、建物全体を包み込むように断熱対策が施されています。
    これにより、夏の冷房効率、冬の暖房効率を高めます。

  • 断熱仕様の外壁

    断熱仕様の外壁

    外壁に面する内壁に、発泡ウレタンフォーム断熱材を吹きつけることにより、外気温との差による室内の結露防止に配慮しています。

  • ダブル配筋

    ダブル配筋

    主要な壁には縦横に組んだ鉄筋を二重に配したダブル配筋を採用。

  • コンクリート強度

    コンクリート強度

    設計基準圧縮強度24N/m㎡ の高い強度を持つコンクリートを使用しています。

  • 乾式耐火遮音壁(戸境壁)

    乾式耐火遮音壁(戸境壁)

    住戸間の境壁には石膏ボードと軽量鉄骨下地の組み合わせにより高い耐火・遮音性能を備えたスタッド構造を採用しました。
    ※一部RC壁となります。

  • 二重床工法・二重天井

    二重床工法・二重天井

    スラブの厚さを約180(一部150)mmとし、遮音性に優れたLL40等級の置床システムを採用。
    スプーンや食器等の落下音(軽量床衝撃音)が階下へ漏れるのを軽減します。また、二重天井とすることで、将来のリフォームやメンテナンスへの対応に配慮しています。

  • かぶり厚

    かぶり厚

    鉄筋を保護する意味でも重要なかぶり厚※についても、建築基準法で定める数値をクリア。アルカリ性のコンクリートが、酸化しやすい鉄筋を守ります。

地盤調査を反映した耐震性の優れた基礎構造

  • 地盤調査を反映した耐震性の優れた基礎構造

    ○地盤:地震に強い建物づくりには、強固な地層を支持地盤とすることが重要です。本物件では、地下約19m、N 値50 以上の支持層を建物を支える支持地盤としています。
    ○基礎構造:本物件では支持層にHiper-MEGA 工法によりプレストレスト高強度コンクリート既製杭を32 本打ち込んでいます。


    地盤調査

    当マンションでは、地盤の許容支持力を正確に割り出すために、事前に敷地調査と、標準貫入試験などの地盤調査を実施しています。

地盤

  • 標高約39mの高台に立地

    標高約39mの高台に立地

    標高図

    世田谷区の地形は大きく武蔵野台地と多摩川の低地とに区分されます。台地面は形成時期の古い方から下末吉面(13~6万年前)、武蔵野面(6 ~3万年前)、立川面(3万年前~)に区分され、この台地は中小河川によって刻まれています。
    本物件は台地の中でも最も古いとされる淀橋台(下末吉面)とこれを刻む神田川の支谷を境する台地斜面を切盛り整地した標高約39 mの人工平坦化地に立地します。
    ※本物件地盤調査報告書より※国土地理院HP より

用途地域

  • 住居系用途地域

    笹塚駅南側の大半が住居系用途地域に指定

    笹塚駅周辺と甲州街道沿道が商業地域、路線型商店街の周辺等が近隣商業地域に指定。
    本物件が立地する北沢5丁目を含む笹塚駅の南側の大半は、住居専用地域に指定されており、駅北側に比べて住宅街の区画もやや広く、住環境に適していると言えます。
    ※東京都都市整備局HP より

住宅性能評価書

  • 住宅性能評価書

    住宅の品質担保の促進等に関する法律(住宅品確法)に基づいた、第三者機関から「住宅の性能表示制度」による性能評価を受けています。

    【建設性能評価】建物が建つ前の設計図書の段階での評価(取得済み)
    【建設性能評価】施工プロセス並びに完成段階の検査を経た評価(取得済)

住宅瑕疵担保責任保険

  • 住宅瑕疵担保責任保険

    当社の住宅は消費者を保護する住宅瑕疵担保履行法に対応した保険付き住宅です

    住宅瑕疵担保履行法/住宅の中でも特に重要な部分である、構造耐力上主要な部分および雨水の浸入を防止する部分で瑕疵が発生した時に修補費用の一定割合がJIOから売主等(事業者)に支払われます。当該瑕疵が発生した時に売主等が倒産等の場合、直接JIOへ保険金の請求ができます。